c3マーケティング株式会社オフィシャルサイト

事業案内

  • HOME »
  • 事業案内
熱プラズマ反応炉事業
2016-09-28_105134
プラズマ技術は、1960年代初頭、米国(NASA)と旧ソ連の宇宙開開発や軍事アプリケーションプログラムにおいて、宇宙船が地球に再突入するために必要な「熱シールドの有効性や耐久性」をテストするために開発されました。
プラズマアークのエネルギー密度は、物質を構成する元素の原子間の結合エネルギーよりも大きい超高エネルギーの環境を作り出し、物質を原子成分(合成ガス)に分解します。
プラズマ技術は、多種多様の廃棄物原材料を、地球温暖の原因物質のひとつといわれる二酸化炭素(CO2)やその他の有害物質を排出することなく、クリーン な合成ガスに変換し、電気、エタノール、ガソリン、ディーゼル燃料(軽油)、ジェット燃料 などに変換して再生利用することが可能です。更に、廃棄物原材料に金属(無機質)が含まれる場合は、再利用可能な金属として取り出すことが可能です。
この他、人体に有害な物質は、ガラススラグの中に閉じ込めることができます。(例えば、セシウムなど低放射性物質はガラススラグに閉じ込めることが可能)
プラズマ溶融炉は、単なる廃棄物処理だけでなく、次世代の資源循環プロセスといえます。
plasma_3
地球温暖化の原因物質のひとつといわれるCO2(二酸化炭素)やその他の地球環境汚染物質を排出することなく、日々、新たに排出される廃棄物や毒性汚染物質を完全無害化処理し、更に、電力やその他の再生エネルギーに変換することが可能な熱プラズマ溶解炉プラントシステムは、必ず世界的な環境事業となるはずです。
https://www.youtube.com/watch?v=Nnr_h-AMR-Y
提供元:夢の扉プラス 2014年12月9日放送分
ハイブリッドグリーンハウス事業
hybrid1
太陽光パネルを既存のグリーンハウス(ビニルハウス)の屋根として活用することにより、完全自立型のハウスにて、様々な農作物の収穫が効率よく行われることが見込まれています。また、それだけではなく、以下の様なメリットがあると考えられています。

1)カドミュウムを使用しないパネルで20年後の処理も安全。
2)安定出力保証付きのパネルで長期安定運用。
3)電力線が無い地域でも野菜・果物の栽培が可能。
4)パネルの設置形態の変更により自然光の取込量も調整可能。
5)屋根部のビニル劣化がパネルに保護され長期使用可能(5年比較)。
6)農地転用の必要なしに売電収益も可能。
7)パネル一体型ハウスにより償却期間を短縮。
8)電力自立運用により全行程が補助金対象。
9)環境に配慮した作物のブランディングが可能。
10)震災による停電時など、様々な普及活用も可能。

hybrid_3
太陽光パネルで得られた電力をパワーコンディショナーを通しリチュウムイオン蓄電池に充電します。
生産する作物や生産地により気候や湿度に違いがありますので、蓄電池だけでは賄えない場合は、外部電源の供給が必要となりますが、完全自立運用型グリーンハウスは、海外での電力インフラが整っていない地域において、必ず世界的に安定した農作物の生産が可能となるはずです。
Fintech事業
Fintech_2
FinTechとはFinance(金融)とTechnology(情報技術)を掛け合わせた造語であり、メガバンクやカード会社等の金融機関やその情報子会社、金融系システムインテグレーター、金融×IT分野で活躍するスタートアップなどから生まれた新しい金融サービスを意味します。
FinTechの基本的なテクノロジーは大きく3つあり、それは『API・AI・BLOCKCHAIN』の3つからなるテクノロジーです。
APIとは、他のシステムに機能を提供する規約です。サービスをまたいでデータが流通しやすくなり、様々なサービスが誕生しています。
AIとは、コンピュータで人間の知能に近い機能を実現するシステムです。将棋や囲碁ロボットが人間と対戦するニュースでも耳にするお馴染みの言葉です。
BLOCKCHAINとは、データの改ざんをほぼ不可能にしたデータベースの技術です。2009年に公開されたBITCOINの登場で世界的に知られることとなりました。
FinTech企業に対する世界の国や企業・投資家の出資額は年々増加しており、日本においても2015年から徐々に事業分野をFinTechとする企業が増加してきました。
Fintech_3
FinTechのサービスが最も浸透している分野、それはやはり、暗号通貨の世界であるといえます。Satoshi Nakamotoと名のる人物が安全で早く利便性の高い決算手段を可能にする『BITCOINシステム』を論文で発表しました事が始まりです。そこには『BLOCKCHAIN』という、改ざんほぼ不可能なシステムが描かれ、その美しさにプログラマーと投資家の目は奪われました。現在は、金融機関も研究に乗り出すなど、その知名度は世界を網羅しつつあります。
https://www.youtube.com/watch?v=HeyfCLCtqxM
提供元:クローズアップ現代 2016年2月8日放送分
https://www.youtube.com/watch?v=dlZFkTbCveY
提供元:一般社団法人日本クリプトコイン協会
海外進出コンサルティング
consulting_2
BRICs(ブリックス)の時代を経て、ゴールドマン・サックス証券が、2007年3月28日の経済予測レポート『More than an Acronym』の中で、BRICsに次ぐ急成長が期待されるとした11の新興経済発展国家群がNEXT11(ネクストイレブン)です。具体的にはイラン、インドネシア、エジプト、韓国、トルコ、ナイジェリア、パキスタン、バングラデシュ、フィリピン、ベトナム、メキシコの11か国。
日本は敗戦から高度成長期を経てバブルが弾けはしましたが、世界から注目し続けられる民族性と文化を持った国です。そして今、この日本の人柄と技術を求める国々が日本の企業と共により良い国創りを行いたいと願っています。
10年前、日本人がビジネスで海外に渡航する場合、そのほどんどが日本のODAや大企業がかかわる大型の案件でしたが、ここ数年は、海外の人々の文化に直接触れることができる飲食店の海外進出が目立ちます。日本の食文化とサービスが世界に受け入れられているためです。しかしながら、世界人口は今後も増加傾向であり、大企業・中小企業問わず、日本企業の海外進出は加速するでしょう。
consulting_3
現在、日本で飲食店や事業を立ち上げるには、初期費用や人件費のランニングコストを考えると、既に起業している企業であっても海外進出には戸惑うものですが、飲食店を初め初期費用は日本と変わらずとも、人件費が日本の半分以下で開業できるメリットは大変大きいと考えられます。
当社は、海外展開したい企業様や出店したい個人様のスタートアップとフォローを行い、共に日本人が海外で活躍できる場の提供を行いたいと願っています。
https://www.youtube.com/watch?v=lYSJdWkFv1U
提供元:未来世紀ジパング 2016年1月18日番外編

 

PAGETOP